カテゴリ
以前の記事
2019年 11月 2019年 10月 2019年 09月 2019年 08月 2019年 07月 2019年 06月 2019年 05月 2019年 04月 2019年 03月 2019年 02月 2019年 01月 2018年 12月 2018年 11月 2018年 10月 2018年 09月 2018年 08月 2018年 07月 2018年 06月 2018年 05月 2018年 04月 2017年 12月 2017年 10月 2017年 09月 2017年 08月 2017年 07月 2017年 05月 2017年 04月 2017年 03月 2017年 02月 2017年 01月 2016年 12月 2016年 11月 2016年 10月 2016年 09月 2016年 08月 2016年 07月 2016年 06月 2016年 05月 2016年 04月 2016年 03月 2016年 02月 2016年 01月 2015年 12月 2015年 11月 2015年 10月 2015年 09月 2015年 08月 2015年 07月 2015年 06月 2015年 05月 2015年 04月 2015年 03月 2015年 02月 2015年 01月 2014年 12月 2014年 11月 2014年 10月 2014年 09月 2014年 08月 2014年 07月 2014年 06月 2014年 05月 2014年 04月 2014年 03月 2014年 02月 2014年 01月 2013年 12月 2013年 11月 2013年 10月 2013年 09月 2013年 08月 2013年 07月 2013年 06月 2013年 05月 2013年 04月 2013年 03月 2013年 02月 2013年 01月 2012年 12月 2012年 11月 2012年 10月 2012年 09月 2012年 08月 2012年 07月 2012年 06月 2012年 05月 2012年 04月 2012年 03月 2012年 02月 2012年 01月 2011年 12月 2011年 11月 2011年 10月 2011年 09月 2011年 08月 2011年 07月 2011年 06月 2011年 05月 2011年 04月 2011年 03月 2011年 02月 2011年 01月 2010年 12月 2010年 11月 2010年 10月 2010年 09月 2010年 08月 2010年 07月 2010年 06月 2010年 05月 2010年 04月 2010年 03月 2010年 02月 2010年 01月 2009年 12月 2009年 11月 2009年 10月 2009年 09月 2009年 08月 2009年 07月 2009年 06月 2009年 05月 2009年 04月 2009年 03月 2009年 02月 2009年 01月 2008年 12月 2008年 11月 2008年 10月 2008年 09月 2008年 08月 2008年 07月 2008年 06月 2008年 05月 2008年 04月 2008年 03月 2008年 02月 2008年 01月 2007年 12月 2007年 11月 2007年 10月 2007年 09月 2007年 08月 2007年 07月 2007年 06月 2007年 05月 2007年 04月 2007年 03月 2007年 02月 2007年 01月 2006年 12月 2006年 11月 2006年 10月 2006年 09月 2006年 08月 2006年 07月 2006年 06月 2006年 05月 2006年 04月 2006年 03月 2006年 02月 2006年 01月 2005年 12月 2005年 11月 2005年 10月 2005年 09月 2005年 08月 2005年 07月 2005年 06月 2005年 05月 2005年 04月 2005年 03月 2005年 02月 2005年 01月 2004年 12月 お気に入りブログ
その他のジャンル
ファン
記事ランキング
ブログジャンル
画像一覧
|
沖縄県知事の、カジノを研究しないと遅れる発言。沖縄タイムスより紹介。
カジノ誘致:沖縄知事「研究しないと遅れる」 2014年7月4日 08:15 玉城氏は「カジノは刑法で禁止されている賭博行為。誘致に知事が手を挙げることは許されない。撤回すべきだ」と指摘した。 知事は「撤回しない。こういうビジネスを研究しないことで、沖縄の経済は遅れていく。研究しておさえるべきところはおさえてやる。当たり前のことではないか」と反論した。 立ち入り制限水域の拡大で、又吉氏は「政府は既存の水域の中に新たな制限区域を設けるものであると説明しており、県もそのように理解している」と述べ、静観する姿勢を強調した。 下地島空港の新たな利活用策で、當銘健一郎土木建築部長は「本年度は(公募で)提案のあった事業を審査して実施方針を策定、来年度は事業者との契約に取り組む」との見通しを示した。奥平一夫氏(県民ネット)への答弁。 県は今秋にも同空港を利活用したい事業者の提案を国内外に公募する方針だ。 県が5年後に供用開始を目指す重粒子線治療施設で、謝花喜一郎企画部長は、琉球大学医学部と連携して「本年度から放射線医学総合研究所に人材を派遣し、3年間で育成しようと考えている」と説明した。新里米吉氏(社民・護憲)への答弁。 ほかに渡久地修(共産)、高嶺善伸(社民・護憲)、瑞慶覧功(県民ネット)、玉城満(同)の各氏が登壇した。 カジノ業界は、政治家だけではなく大学まで手下にしているようにも見えてならない。先日NHKで放送された番組「ふかよみ」に、日本大学の専任講師佐々木一彰なる人物がカジノ推進派として出演していたが、目の動きや表情を見る限り、ペテン師そのものにしか見えなかった。 目の動きも表情も、まるで落ち着きがなくなにか後ろめたいことがあるのではと思えるほどであった。テレビカメラは、その点ははっきり捉えるから隠せない面がある。 大学では、大阪商船大学や早稲田大学がカジノ解禁に、異常に熱心なのがどうも気になる。大阪商船大学の学長などは、秋田まで出向いてカジノ解禁をぶちあげている。 少なくとも、大学のトップが西洋の賭場の開帳を煽るかということで、例によってマスコミからは批判の声は上がらない。西洋の賭場を開帳するのに、大学が異常に熱心な国など聞いたことがない。 カジノ業界は、資金も豊富なので政治家は勿論一部大学まで味方に引き込んでいる。今の日本は、すべて金が優先で大学までもがカジノ業界の手先として動いている。恐ろしい国になったものだ。 それにしても、沖縄知事の発言には胡散臭さを感じてならない。良識ある県民からは、拒否反応が起きるだろう。 #
by wakamiyaken
| 2014-07-05 04:17
兵庫県議会議員の、訳の分からない失態をテレビで見たが、誰が見てもどう考えても普通ではない。アノ姿を普通とするならば、国が丸ごと狂っていることになる。
外国でも、ニュースにしているが、日本という国には、昔から恥の文化が根付いていたはずだが、それすらも失っているということなのだろう。 「恥を知らない」という言葉は、政治家の代名詞になりつつある。それは、地方政治にも及んでいる。これでは国が持たない。 政治家を目指す人間は、第一に恥を知らないこと。第二は、金がかかる選挙を戦える銭をもっていること。これが、最近の政治の条件ではないのか? 維新の会も、前回の選挙では選挙を戦える金を持っている人間を公認している。 カジノ問題にしても、まともな政治家が地方にいるならば、地方議会からも反対の声が上がらなくてはおかしい。地方議会で、カジノに反対した議会を聞かない。 そもそも、地方も国会も議員が多過ぎる。議員が多過ぎるから、あのような変な人物が当選してくる。ただ一つの救いは、無所属であるということだけ。 そういえば、消費税の値上げには国会議員の定数を減らす約束であったが、あの約束はどうなったのか? 約束も守れないのであれば、国会議員というよりも人間失格でしょう。人間失格の奴らが、国民を舐めて好き放題やっている。 「国民のレベル以上の政治家は生まれない」この言葉が一番当てはまるのが、今の日本の実態ではないのか。選ぶ方にも責任があるのは間違いない。 自民党の、支持率が急落しているのに対して自民党の萩生田光一総裁特別補佐は記者団に「ネガティブな報道をされたのが影響した」と語った。これが、恥を知らない政治家の典型的な発言ではないのか。 愛知県では、こんなのも現れた。 愛知県議はコピペ報告書? 政務活動費を返還へ朝日新聞デジタル 7月3日(木)22時46分配信 地域政党・減税日本の半田晃士愛知県議(56)=名古屋市西区選出、1期=が昨年度の政務活動費を使って委託した海外調査の報告書が、ネット上にある農林水産省の報告書などと酷似していた。半田氏は3日、記者団に「チェックできず責任がある」と話し、委託費73万円を県に返還する考えを示した。 覚せい剤使用容疑で再逮捕=万引き事件の山口市議―県警時事通信 7月4日(金)17時23分配信 覚せい剤を使用したとして、山口県警山口南署は4日、覚せい剤取締法違反(使用)容疑で山口市議沢田正之容疑者(60)=同市小郡下郷=を再逮捕した。同署によると、「全く覚えはありません」と容疑を否認しているという。
#
by wakamiyaken
| 2014-07-04 08:50
秋田弁護士会が、カジノ反対声明を出しました。全国津々浦々から、このように声明が出されることを期待します。
昨年12月,超党派で組織する国際観光産業振興議員連盟(通称「IR議連))に所属する有志議員によって,「特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律案」(以下,「カジノ解禁推進法案」という。)が国会に提出され,第186回国会会期末間際の本年6月18日に審議入りされた。 今年秋に開会される予定の臨時国会で同法案が可決成立することにより,2020年に開催することが決定した東京オリンピックに合わせて日本でもカジノを開設することが可能になるとされており,そのためもあって,カジノ解禁を推進する議員らは次の臨時国会での同法案成立をめざしていると報道されているところである。 また,ここ秋田でも,県内へのカジノ施設誘致の動きが一部でなされているところである。 カジノ解禁推進法案は,「特定複合観光施設区域の整備の推進が,観光及び地域経済の振興に寄与するとともに,財政の改善に資するものである」とし,カジノを推進する立場からは経済の活性化や雇用の拡大などのプラスの効果があると期待されている。 しかし,カジノ解禁推進法案には,以下述べるとおり多くの問題がある。当会はこの法案に強く反対し,本法案の廃止を求めるものである。 (1)カジノは「賭博」である そもそもカジノは刑法が禁じている「賭博」に該当する。カジノ解禁推進法案は,本来は賭博に該当するカジノについて,一定の条件の下に設置を認めるために必要な措置を講じる,とするものである。 刑法が賭博を禁じている主な趣旨は,6月22日に会期末を迎えた第186回国会での政府委員の答弁にもあるとおり,「勤労その他正当な原因によらず,単なる偶然の事情により財物を獲得しようと他人と相争うものであり,国民の射幸心を助長し,勤労の美風を害するばかりでなく,副次的な犯罪を誘発し,さらに国民経済の機能に重大な障害を与えるおそれがあることから,これを社会の風俗を害する行為として処罰すること」にある。カジノを解禁することは,刑事罰をもって賭博行為を禁止してきた立法趣旨を損なうものであって,「経済の活性化」のために,働くことなしに濡れ手で粟を求める場を創設することは,まさに本末転倒といわなければならない。 (2)ギャンブル依存症の拡大のおそれ カジノの解禁は,病的賭博(ギャンブル依存症)の患者を大きく増加させるおそれがある。賭博の中でもカジノは,一度に賭ける金額や賭率,ゲームの速度・頻度等に工夫をこらし,ハイテクを駆使して射幸心と陶酔感をあおり立て,参加者が所持金を全て使い果たすまで賭け続けるように働きかけるものとなっており,いわばギャンブル依存症患者を作り出すことで収益を上げるビジネスモデルとなっている。 すでに公営ギャンブルが設置され,パチンコ産業も存在するわが国のギャンブル依存症の有病率は,2009年厚生労働省の調査によれば男性9.6%,女性1.6%とされ(推定400万人~500万人),諸外国が1%前後に過ぎない中で世界的にみても極めて高く,その一方で患者への適切な治療・支援というものはなかなか進んでいない。ギャンブル依存症は,患者本人だけでなく配偶者やその家族にも深刻な影響を及ぼすものであり,治療コストも含めた社会的な損失は莫大なものとなる。求められていることは,ギャンブル依存症の患者を新たに発生させないための取り組みを進めていくことであり,カジノの解禁はこれにも真っ向から背くものである。 (3)多重債務者増加のおそれ カジノの解禁によって,多重債務者が再び増加するおそれがある。 2006年の貸金業法改正や,内閣の多重債務者対策本部の設置など,官民一体となっての多重債務者対策によって,多重債務者は近年激減し,その結果として破産等の経済的破綻を余儀なくされる者も大きく減少した。 カジノは,ギャンブルである。前述のギャンブル依存症に罹患してしまった場合はもちろん,それには至らずとも,一攫千金を求めて所持金を使い果たしてしまった者が,挽回のためにと金を借りてまで用意しさらに賭けに臨んでしまうことは想像に難くない。カジノの解禁は,これまでの多重債務者対策に逆行するものであり,多重債務者を再び増加させるおそれがある。 (4)青少年への悪影響の懸念 カジノ解禁推進法案で想定されているカジノは,「会議場施設,レクリエーション施設,展示施設,宿泊施設その他の観光の振興に寄与すると認められる施設」と一体となって設置されるというもので,「統合型リゾート(IR方式-Integrated Resort)」と呼ばれるものであるが,カジノ施設そのものに青少年が入ることはできなくとも,IR方式では,レクリエーション施設等様々な施設とカジノが一体となっているというのであり,家族で出掛ける先に賭博場が存在するという環境にある。こうした環境では,賭博というものに対する抵抗感が喪失してしまうおそれがあり,青少年の健全育成という観点からも大きな問題がある。 (5)民営企業による運営に関する問題 カジノ解禁推進法案が想定しているカジノは,民間企業が直接,施工・開発・運営する完全な民営である。 日本には現在,競馬・競輪などの公営ギャンブルがあるが,これらにおいては,「胴元」としての利益は社会に還元される。しかし,カジノ解禁推進法案においては,売上の一定率を納付金として国に納付することとされてはいるものの,その利益はカジノを運営する民間会社が取得するのであり,公営ギャンブルとは大きく異なる。 また,公営ギャンブルにあっては,公正安全な運営の確保のための規則が細かく定められ,予想される不正行為に対する罰則規定も置かれているが,民間企業が運営するカジノにおいては,不正行為の防止や,運営に伴う有害な影響の排除といった措置がとられ,公共の信頼を担保するということは極めて困難といわざるを得ない。 (6)経済効果に関する問題 前述のとおり,カジノを推進する立場からは,経済の活性化効果を期待する声がある。 しかし,先に挙げたとおり,ギャンブル依存はさまざまな経済的損失をもたらすことが指摘されている。治療にかかるコストはもちろん,依存症患者の労働力・生産性の低下,失業や破産に伴う生活保護費など,莫大な損失となる。韓国では,2009年のギャンブル産業の売上高が16.5兆ウォンであったのに対して,家庭崩壊や労働意識の低下で社会全体では60兆ウォンの損失が生まれたという政府の試算がなされている。 また,カジノを中核としたIRが大きな利益を挙げたところで,当該施設を運営する民間企業の利益となるだけである。特に,IRのカジノ以外の施設はカジノの収益を利用して極めて低廉な価格でサービスを提供しており,従前から当該地域にあった会議場施設,レクリエーション施設,宿泊施設は太刀打ちできず,衰退していくことになる。「地域経済の振興に寄与」するのではなく,むしろ地域経済を衰退させていく可能性が高い。 こうした「負のコスト」を考えると,カジノ解禁による収益は,トータルでの経済の活性化にはつながらないのである。 以上のとおり,カジノ解禁推進法案が成立した場合には,これまで賭博を禁止してきた趣旨が損なわれ,ギャンブル依存症患者の増加,多重債務者の増加などのおそれがあるほか,ギャンブルに抵抗感のない青少年が安易に手を伸ばしてしまうことにより,これらの弊害が次の世代にも広がっていくことも懸念されるところである。経済の活性化という点にも大いに疑問があるカジノを,民営で導入する必要は全くない。 よって,当会は,カジノ解禁推進法案に強く反対し,本法案の廃案を求める。 2014年(平成26年)7月1日 秋田弁護士会に続いて、全国の弁護士会が本気でこの問題に取り組んでもらえれば、間違いなく流れを変えることができます。筆者が、カジノにも反対してから3年以上経ちました。国が滅亡するをを座して見ていられなかったから反対しました。 #
by wakamiyaken
| 2014-07-03 13:04
集団的自衛権の行使が、閣議決定された。次の選挙を待たずに、この国は潰される可能性が出てきた。
集団的自衛権の行使容認=憲法解釈変更を閣議決定―安保政策、歴史的転換 時事通信 7月1日(火)17時24分配信 政府は1日午後、首相官邸で臨時閣議を開き、集団的自衛権の行使を容認するための憲法解釈変更を決定した。自衛隊の海外での武力行使に道を開くもので、「専守防衛」を堅持してきた戦後日本の安全保障政策は歴史的転換点を迎えた。憲法改正によらず、権利を保有していても行使できないとしてきた従来の政府解釈と正反対の結論を導き出した手法も含め、安倍政権は説明責任を問われる。
#
by wakamiyaken
| 2014-07-02 05:01
少し前の話になるが、5月22日ソニーの株主総会があり株主からも厳しい意見が出ていた。それは当然で、業績の悪化が止まらなくなっている。
2011年の最終赤字4566億円から、20012年430億円の最終黒字に急浮上したのには訳があり、それは、普通の感覚であれば最終手段にしか見えない、資産の売却によるものであった。 ニューヨークの本社ビルの売却、大崎駅前の自社ビルの売却、エムスリー株の売却などで、2000億円以上の売却益を計上していた。 ソニーは、米国会計基準を採用しており一時的な資産売却が特別利益ではなく営業利益ベースに計上されるため、2011年度672億円の営業損失から2012年には2301億円の営業黒字になっただけの話しである。 2012年社長に就任した平井一夫氏は、3カ年の中期計画をスタートさせたが、創業地のビルを売却したり、資産の売却に力を注いだだけとも受け取れる。 2014年3月には、NSビル](旧本社)4号館5号館も売却して1500億円の営業利益を計上している。こうして見ると、創業地の1号館から6号館まで売却済みということになる。 さらに、米国直営20店舗も年末までに閉店すると発表している。それは、vaioからの撤退が影響している。 パナソニックは、曲がりなりにも回復の道を歩み出しているのに、ソニーには回復の要因がほとんどない。資産売却に走るようでは、普通なら最後の手段。それも、何があっても守るべき創業地の旧本社まで売却している。 政界の、人材不足は末期的な様相を呈しているが、経済界も負けず劣らず人材不足が現実のものとなってきている。名門サントリーは、外部から社長に登用すると言う。内部に人材が育っていなかったのか、外部から社長を入れることに対してサントリーにはそれを諌める人物もいないようだ。 ローソンの社長であった、新浪氏がサントリーの社長に10月から就任するという。筆者の得意な人相学から判断すると、決して良い結果にはならない。名門サントリーが、危ない橋を渡った。 いずれにしても、電機業界を見るまでも無く、この国は自動車だけでもっているようなもので、自動車がこけたら皆こけたにならないことを祈るしかない。 #
by wakamiyaken
| 2014-07-01 09:00
|
ファン申請 |
||